採用サイトを用意したものの、応募ゼロの理由を判断できない内装仕上げ会社の状況
岐阜県を拠点とする5名規模の内装仕上げ会社では、商業施設やホテルなどの工事を手がけながら、関東方面にも対応エリアを広げていました。クロスや床の施工に対応できる人材を社内に迎え、細かな工事を自社で回せるようにしたいという構想もあります。
そこで採用を目的としたホームページを用意しましたが、数年たっても採用応募はありませんでした。
「採用できていないだけではなく、ホームページを何人が見たのかも分からないんです」
掲載されている電話番号には採用関連サービスの営業電話が入る一方、求職者からの面接依頼はゼロ。サイトも実質的には会社紹介として使われている状態でした。
このケースで大きいのは、応募がないことだけではありません。閲覧数や求人ページへの到達状況が分からず、認知不足なのか、求人内容が弱いのか、応募導線に問題があるのかを切り分けられないことです。
採用サイトは、作った時点では募集の受け皿にすぎません。どこから人を集め、サイト内で何を見てもらい、どのように応募へつなげるかまで設計して、初めて採用経路として機能します。
1週間で 21件の相談 がありました
- 9月10日内装工事会社兵庫県人材確保の相談
- 9月10日外構工事会社神奈川県協力会社探しの相談
- 9月10日総合建築宮崎県利益率向上の相談
- 9月9日総合土木兵庫県人材育成の相談
- 9月9日内装工事会社秋田県人材確保の相談
- 9月8日内装工事会社茨城県業務効率化システムの相談
- 9月8日工務店秋田県人材確保の相談
- 9月8日工務店広島県人材確保の相談
- 9月8日内装工事会社和歌山県高卒採用の相談
- 9月7日塗装工事会社三重県利益率向上の相談
- 9月7日総合建築長崎県案件獲得の相談
- 9月7日防水工事会社三重県業務効率化システムの相談
- 9月6日内装工事会社東京都協力会社探しの相談
- 9月5日設備保全会社東京都高卒採用の相談
- 9月5日総合土木北海道原価管理の相談
- 9月5日内装工事会社千葉県案件獲得の相談
- 9月5日設備保全会社茨城県協力会社探しの相談
- 9月4日塗装工事会社神奈川県人材確保の相談
- 9月4日電気設備工事会社山梨県原価管理の相談
- 9月4日設備保全会社栃木県利益率向上の相談
- 9月4日電気設備工事会社岐阜県利益率向上の相談
- 9月3日外構工事会社群馬県案件獲得の相談
- 9月3日総合土木広島県協力会社探しの相談
- 9月3日外構工事会社新潟県人材確保の相談
- 9月3日電気設備工事会社福島県協力会社探しの相談
- 9月2日内装工事会社愛知県利益率向上の相談
- 9月2日プラント工事会社群馬県人材確保の相談
- 8月31日内装工事会社茨城県利益率向上の相談
- 8月31日総合建築大分県業務効率化システムの相談
- 8月31日空調設備工事会社埼玉県高卒採用の相談
応募件数だけを見ても、認知・求人内容・応募導線のどこで止まっているか分からない状態
採用サイトから応募が来ないと、「建設業だから集まらない」「条件が悪いのではないか」と考えがちです。ただし、アクセス状況を確認しないままでは、本当の原因は分かりません。
確認したい数字は、次の4段階です。
- 閲覧数：そもそも採用候補者にサイトを見てもらえているか
- 求人ページ到達率：サイトを訪れた人が採用情報まで進んでいるか
- 応募率：求人ページを見た人が応募や問い合わせに進んでいるか
- 応募者の質：年齢、希望職種、経験などが採用対象と合っているか
例えば、サイト全体への訪問が少なければ、求人内容を修正する前に認知経路を見直す必要があります。訪問はあるのに求人ページが見られていなければ、採用情報への案内が分かりにくい可能性があります。
求人ページまで読まれているのに応募がなければ、仕事内容や条件、応募方法の伝え方を確認します。応募はあっても対象外の人ばかりであれば、募集する人物像や使っている採用経路がずれていると考えられます。
「応募ゼロ」という結果だけで求人条件のせいにせず、採用までのどこで人数が減っているかを見ることが最初の整理です。
なお、採用サービスの営業電話は応募件数に含めません。求職者からの応募、面接設定、採用決定を分けて記録しなければ、採用活動の成果を正しく判断できないためです。
若手未経験者も採用対象なのに、ホームページだけが先にできて集客経路が設計されていなかった事情
同社が求めていたのは、必ずしも即戦力の経験者だけではありませんでした。
「専門工事なので、未経験でも教育はできます。あまり高齢の方でなければ、若手も対象です」
採用対象を広く取れることは強みです。一方で、「誰に、どの仕事を、どの地域で任せたいか」が求人上で明確でなければ、求職者は自分が対象なのか判断できません。
この会社の場合、考えられる採用対象には、高校を卒業する未経験者、地域内で働きたい若手、建設業界のつながりから入社を検討する経験者などがいました。それぞれが仕事を探す場所は同じではありません。
実際、既存社員の採用経路を見ると、営業社員は知人からの紹介、事務社員は会社前の募集掲示がきっかけでした。現在は公共職業紹介を利用し、高校新卒の採用に向けて学校を訪問する準備も進めています。
「費用を抑えながら、一度、高校新卒の募集をやってみる価値はあると思っています」
つまり、過去に採用できた経路は、自社サイトではなく、紹介や地域との接点でした。採用サイトから応募がなかったからといって、自社に採用力がないわけではなく、採用対象と出会う経路が合っていなかった可能性があります。
また、社長は複数地域の現場を行き来し、見積もりや営業も担っていました。学校訪問などを増やせば、その分だけ運用時間が必要です。採用経路は集まりやすさだけでなく、誰が継続して動かせるかも含めて選ぶ必要があります。
4つの集客指標を計測し、採用対象と運用負担に合わせて経路を組み合わせる進め方
最初に行うことは、採用サイトの作り直しではなく、現状を測れる状態にすることです。サイトの管理会社や担当者に、少なくとも月単位で次の数字を確認できるよう依頼します。
- サイト全体の閲覧数
- 求人ページの閲覧数
- 求人ページから電話・フォームへ進んだ件数
- 実際の応募件数と応募者の属性
求人ページ到達率は「求人ページの閲覧数÷サイト全体の閲覧数」、応募率は「応募件数÷求人ページの閲覧数」で確認できます。厳密な分析から始める必要はありません。まずは毎月同じ基準で記録し、どこで止まっているかを比較できれば十分です。
数字が取れたら、次の順番で原因を切り分けます。
- 閲覧数が少ない：自社サイト以外から人を呼ぶ経路を増やす
- 求人ページ到達率が低い：トップページや会社案内から採用情報へ進みやすくする
- 求人ページ閲覧後の応募率が低い：仕事内容、勤務地、待遇、教育方法、応募手順を見直す
- 応募者が採用対象と合わない：人物像と利用する採用経路を絞り直す
求人ページでは、「未経験でも教育できる」という会社側の認識を、求職者が理解できる情報に変えることが重要です。未経験者に任せる最初の仕事、対応する施工領域、勤務する地域などを明確にすると、応募前の不安を減らせます。
そのうえで、自社サイトだけに依存せず、採用対象に応じて経路を使い分けます。
高校新卒を採用したい場合
公共職業紹介と相談しながら求人条件を整え、学校を訪問して進路指導の担当者に会社を知ってもらいます。会社案内と採用サイトの内容をそろえ、先生や生徒が後から確認できる状態にしておくと、サイトが受け皿として働きます。
地域内で働く人を採用したい場合
会社周辺での募集や公共職業紹介など、地域との接点を優先します。同社では、会社前の掲示から事務社員を採用できた実績がありました。現場系人材でも、通勤圏を意識した募集は検討しやすい経路です。
経験や人柄を把握した人を採用したい場合
社員や取引先、業界内の知人からの紹介が候補になります。紹介は大量採用には向きませんが、会社の仕事や雰囲気を事前に伝えやすい方法です。同社でも、営業社員は知人の紹介から入社していました。
採用サイトは単独で応募を生む装置ではなく、公共職業紹介、学校訪問、紹介、地域募集で会社を知った人が、仕事内容や条件を確認する場所として使うと機能しやすくなります。
ただし、すべての経路を同時に始めると、小規模な会社では社長や担当者の負担が大きくなります。まずは「高校新卒を2名採用する」「地域内の未経験者を1名採用する」など対象を決め、その人に届きやすい経路を一つか二つ選びます。
1〜3カ月ごとに閲覧数、応募数、面接数、採用数を振り返り、反応の薄い経路を続けるか判断します。費用の大きさではなく、対象者との接点が生まれ、社内で継続運用できるかを採用経路の判断軸にすることが大切です。
まとめ
採用サイトを作っても応募が来ないときは、すぐにサイトの作り直しや有料サービスの追加へ進む必要はありません。
まず、閲覧数、求人ページ到達率、応募率、応募者の質を確認し、認知・求人内容・応募導線のどこに課題があるかを切り分けます。数字が見えなければ、現在のサイトで計測できる環境を整えるところから始めます。
そのうえで、高校新卒なら公共職業紹介と学校訪問、地域人材なら地域での募集、経験や人柄を重視するなら社員や知人からの紹介というように、採用対象に合わせて経路を選びます。
自社サイトだけで採用を完結させるのではなく、複数の接点から人を集め、サイトを応募前の確認場所として活用することが現実的な進め方です。
自社に合う採用経路と計測方法を整理したい方へ
採用サイトへのアクセス状況が分からない、求人内容と採用経路のどちらを先に見直すべきか判断できない、といった段階でも整理は可能です。
ネクスゲートでは、中小・専門工事会社の採用課題について、求める人物像、採用経路、サイトの応募導線、社内の運用負担まで横断して整理し、実行を支援しています。ものづくりに集中できる建設業界に向けて、各社の体制に合った進め方を一緒に考えます。
状況を伺ったうえで必要な選択肢を整理するため、無理にサービスを勧めることはありません。「うちの場合は何から確認すればよいか」という段階でも、お気軽にご相談ください。
