無料掲載では社名を知る人にしか求人が届いていなかった首都圏の専門工事会社
首都圏で職人を採用したい、少人数の専門工事会社から寄せられた相談です。求人検索媒体の無料枠に中途採用の求人を掲載していましたが、地域名と職種名で検索しても、数千件ある求人の中に自社の募集がほとんど表示されていませんでした。
社名と媒体名を組み合わせて検索すれば見つかるものの、それでは会社を知らない求職者には届きません。一方で、現場では人手が足りず、「待っていても来ないので、中途採用へ動かなければならない」という状況でした。
そこで検討されたのが、クリック課金型の有料掲載です。ただし、有料掲載は応募を保証する仕組みではなく、求人を見てもらう機会を増やす仕組みです。 表示された後にクリックされるか、応募まで進むかは、求人原稿や写真、採用サイト、応募条件、応募後の対応によって変わります。
そのため、予算を増やす前に、求人の表示から面接までの採用導線を一つずつ確認する必要があります。
1週間で 15件の相談 がありました
- 8月24日総合建築京都府高卒採用の相談
- 8月24日電気設備工事会社岐阜県人材育成の相談
- 8月24日塗装工事会社福岡県人材確保の相談
- 8月24日空調設備工事会社兵庫県利益率向上の相談
- 8月23日外構工事会社栃木県人材育成の相談
- 8月22日解体工事会社山形県原価管理の相談
- 8月22日防水工事会社沖縄県人材育成の相談
- 8月22日総合土木神奈川県利益率向上の相談
- 8月21日リフォーム会社熊本県利益率向上の相談
- 8月21日プラント工事会社群馬県人材育成の相談
- 8月21日空調設備工事会社神奈川県案件獲得の相談
- 8月21日工務店山口県高卒採用の相談
- 8月19日塗装工事会社兵庫県人材確保の相談
- 8月19日プラント工事会社千葉県協力会社探しの相談
- 8月19日解体工事会社福岡県業務効率化システムの相談
- 8月18日総合土木愛知県業務効率化システムの相談
- 8月18日電気設備工事会社京都府原価管理の相談
- 8月18日工務店東京都業務効率化システムの相談
- 8月17日塗装工事会社岐阜県利益率向上の相談
- 8月17日電気設備工事会社神奈川県人材育成の相談
- 8月17日外構工事会社埼玉県業務効率化システムの相談
- 8月17日総合建築大阪府案件獲得の相談
- 8月16日内装工事会社京都府案件獲得の相談
- 8月15日リフォーム会社熊本県高卒採用の相談
- 8月15日工務店宮城県案件獲得の相談
- 8月15日リフォーム会社群馬県協力会社探しの相談
- 8月14日電気設備工事会社愛媛県業務効率化システムの相談
- 8月13日防水工事会社三重県協力会社探しの相談
- 8月12日総合土木広島県人材育成の相談
- 8月12日プラント工事会社大阪府協力会社探しの相談
「応募が来ない」の一言では求人の露出不足と応募途中の離脱を区別できない状態
求人媒体に掲載しても応募がないとき、すぐに「予算が少ない」「媒体が合っていない」と考えたくなります。しかし、実際には次のように複数の段階があります。
- 求人が検索結果に表示される
- 求人がクリックされる
- 応募手続きが開始される
- 応募が完了する
- 応募者と連絡がつき、面接へ進む
採用導線は、表示・クリック・応募開始・応募完了・面接の五つに分けて見ると、改善すべき場所が明確になります。
例えば、表示されていないなら、求職者に求人の内容を判断される前の問題です。反対に、クリック数があるのに応募がないなら、露出をさらに増やしても、同じ場所で離脱する可能性があります。
今回の会社でも、有料掲載にすればクリック数や応募開始数、応募完了数を確認できることが重要な判断材料になりました。クリックされた時点で費用が発生する以上、クリック数だけを成果とせず、その後に何人が応募へ進んだかを見る必要があります。
「応募ゼロ」という結果だけではなく、どの段階までは進んでいるのかを確認することが、採用改善の出発点です。
職種名、写真、会社情報、履歴書提出、応募後の連絡がそれぞれ離脱要因になり得る構造
採用導線の途中で求職者が離脱する理由は、段階ごとに異なります。
表示数が少ない場合は、掲載予算だけでなく、地域、職種名、給与などの設定が影響します。今回も「工務店」という大きなくくりで出すのか、「大工」「施工管理」など実際に探される職種へ分けるのかが論点になりました。検索結果に表示されても、求職者が自分向けの募集だと判断できなければ、クリックにはつながりません。
クリックされない場合は、職種名や求人の冒頭で魅力が伝わっていない可能性があります。短い職種名の中で、単に「大工職人」と書くのか、未経験者向けなのか、どのような仕事や働き方なのかが分かる言葉を添えるのかでは、受け取られ方が変わります。現場や社員の写真がなく、文字だけの求人になっている場合も、会社の雰囲気を判断しにくくなります。
クリック後に応募が始まらない場合は、求人票や採用サイトで情報が不足していることが考えられます。求職者は求人媒体だけで会社を決めるとは限りません。会社が実在するのか、どのような人が働いているのか、どのような現場を手がけているのかを自社サイトで確認する人もいます。
応募開始後に完了しない場合は、入力項目が壁になっている可能性があります。相談の中でも、応募時に履歴書の送付を必須にすると、準備の手間から途中で離脱するケースが挙げられました。
さらに、応募が完了しても、連絡が遅ければ面接にはつながりません。今回の会社では、社長と別の責任者が職種ごとに応募者を担当する一方、日中は現場へ出ているため、誰が先に連絡するかを決める必要がありました。
求人原稿だけでなく、応募条件と応募後の対応まで含めて一つの採用導線として捉えることが大切です。
少額掲載で五つの数値を確認し、離脱した一か所から順番に直す運用
最初から大きな予算を投じるよりも、上限を決めて掲載し、反応を見ながら改善する進め方が現実的です。クリック課金型の媒体であれば、月額の上限を設定し、必要な応募数に達した時点で掲載を止められる場合があります。
運用時には、次の五つを同じ期間で記録します。
- 求人の表示数
- 求人のクリック数
- 応募開始数
- 応募完了数
- 面接設定数
確認すべきなのは、数字の大小だけではなく、一つ前の段階から次の段階へ、どれだけ進んだかです。離脱箇所に応じて、打ち手を変えます。
表示されていない場合
地域名や職種名が、採りたい人の検索条件と合っているかを確認します。「職人」のような広い表現だけでなく、大工、施工管理など、実際の採用枠に即して求人を分ける方法もあります。
そのうえで、掲載予算が少なく露出自体が不足しているなら、上限額を調整します。表示不足は、原稿の魅力を直す前に、検索条件と露出量を確認する段階です。
表示されてもクリックされない場合
職種名、給与、求人冒頭の訴求、写真を見直します。誰を募集しているのか、何の仕事を任せるのかが短時間で分かる状態をつくります。
写真は、素材がそろうまで掲載を止める必要はありません。既存の現場写真や社員写真から始め、撮影後に差し替える進め方もできます。大切なのは、無関係なイメージ写真ではなく、応募者が実際の仕事や人を想像できる素材を使うことです。
クリック後に応募が始まらない場合
求人票と採用サイトの情報をそろえます。仕事内容、働く人、現場の様子など、応募判断に必要な情報が欠けていないかを確認します。媒体と自社サイトで説明が食い違っていないかも見ておきたいところです。
応募開始後に完了しない場合
履歴書の提出や入力項目が、本当に応募時点で必要かを見直します。まずは名前、電話番号、メールアドレスなど、初回連絡に必要な項目に絞り、履歴書は面接前に提出してもらう方法もあります。
応募の質を保つことと、応募入口を重くすることは同じではありません。 選考に必要な確認は後工程でもできるため、どの情報をいつ受け取るかを整理します。
応募完了後に面接へ進まない場合
応募通知を複数人の携帯やメールで受け取れるようにし、誰が連絡するかを決めます。日中の応募には当日中、夜の応募には翌朝など、対応の目安も共有しておくと動きやすくなります。
担当者が二人いる場合は、「対応できる人が先に連絡し、社内メッセージで対応済みを共有する」といった形でも運用できます。応募後の初動まで設計して初めて、媒体への掲載が面接につながります。
一度にすべてを変更すると、どの改善が効いたのか分かりにくくなります。離脱が大きい場所から一つずつ修正し、同じ指標を再度確認することが基本です。
まとめ
求人媒体に掲載しても応募が来ないときは、露出不足だけが原因とは限りません。表示されていないのか、クリックされないのか、応募途中で止まっているのか、応募後の連絡で面接につながっていないのかによって、打ち手は変わります。
表示・クリック・応募開始・応募完了・面接の五段階を数値で確認し、最も大きく離脱している場所から直すことが、採用費を有効に使う近道です。
職種名や訴求、写真、採用サイト、履歴書提出の要否、応募後の担当者を順番に見直し、上限を決めた掲載と改善を繰り返します。媒体へ出稿すること自体を目的にせず、面接までつながる導線として運用することが大切です。
自社の採用導線を五つの段階から整理したい方へ
「求人は出しているが、どこで止まっているのか分からない」「職種名や応募条件をどう変えるべきか判断できない」という段階でも、まずは現在の採用導線を整理するところから始められます。
ネクスゲートは、中小・専門工事会社の採用課題を、求人原稿や採用サイトだけでなく、応募対応や社内の役割分担まで横断して整理し、実行を支援しています。状況を確認せずに媒体や施策を押しつけることはありません。無理な営業もいたしませんので、自社の場合に何から確認すべきかを整理したいときにお声がけください。
