創業4年目で公共工事への展開を進めながら、有資格者の採用に複数の施策を重ねている専門工事会社
静岡県のある専門工事会社では、今後数年で売上を大きく伸ばし、民間工事中心の体制から公共工事の元請けへと事業を広げようとしていました。そのために必要だったのが、現場を任せられる有資格者の採用です。
すでに採用ページやランディングページを運用し、複数の求人媒体にも掲載していました。求人検索エンジン、建設業向け媒体、動画配信、Googleの検索広告など、試した施策は少なくありません。会社の認知やイメージ向上も兼ねて、地域イベントや地元メディアへの露出にも取り組んでいました。
経営者の言葉には、試行錯誤の量がそのまま表れていました。
「求人媒体は本当にいろいろ試しました。動画も検索広告も始めています。でも、採用までは全然至らないんです」
この会社に足りなかったのは施策の数ではなく、どの施策がどこまで機能したかを比較できる状態でした。
採用難だから何もしていない、という会社ではありません。むしろ、紹介された施策を一つずつ試し、合わない媒体は止め、残すものは残してきました。同じように手を打っているのに成果が見えず、次の判断が難しくなっている会社は少なくないはずです。
1週間で 15件の相談 がありました
- 8月24日総合建築京都府高卒採用の相談
- 8月24日電気設備工事会社岐阜県人材育成の相談
- 8月24日塗装工事会社福岡県人材確保の相談
- 8月24日空調設備工事会社兵庫県利益率向上の相談
- 8月23日外構工事会社栃木県人材育成の相談
- 8月22日解体工事会社山形県原価管理の相談
- 8月22日防水工事会社沖縄県人材育成の相談
- 8月22日総合土木神奈川県利益率向上の相談
- 8月21日リフォーム会社熊本県利益率向上の相談
- 8月21日プラント工事会社群馬県人材育成の相談
- 8月21日空調設備工事会社神奈川県案件獲得の相談
- 8月21日工務店山口県高卒採用の相談
- 8月19日塗装工事会社兵庫県人材確保の相談
- 8月19日プラント工事会社千葉県協力会社探しの相談
- 8月19日解体工事会社福岡県業務効率化システムの相談
- 8月18日総合土木愛知県業務効率化システムの相談
- 8月18日電気設備工事会社京都府原価管理の相談
- 8月18日工務店東京都業務効率化システムの相談
- 8月17日塗装工事会社岐阜県利益率向上の相談
- 8月17日電気設備工事会社神奈川県人材育成の相談
- 8月17日外構工事会社埼玉県業務効率化システムの相談
- 8月17日総合建築大阪府案件獲得の相談
- 8月16日内装工事会社京都府案件獲得の相談
- 8月15日リフォーム会社熊本県高卒採用の相談
- 8月15日工務店宮城県案件獲得の相談
- 8月15日リフォーム会社群馬県協力会社探しの相談
- 8月14日電気設備工事会社愛媛県業務効率化システムの相談
- 8月13日防水工事会社三重県協力会社探しの相談
- 8月12日総合土木広島県人材育成の相談
- 8月12日プラント工事会社大阪府協力会社探しの相談
媒体を増やすほど、応募が来ない原因と続けるべき施策が見えにくくなる状態
複数の求人媒体や広告を並行して動かすと、露出は増えます。一方で、応募がなかったときの原因は見えにくくなります。
たとえば、同じ「応募ゼロ」でも中身は異なります。
- 求人がほとんど表示されていない
- 表示されているが、採用ページを開かれていない
- 採用ページは見られているが、応募されていない
- 応募しようとした人が、入力途中で離脱している
- 求める有資格者ではない層に広告が届いている
応募件数だけを見ても、媒体、訴求、応募経路のどこに問題があるかは判断できません。
この会社でも、継続中の媒体、更新を続けている採用ページ、始めたばかりの動画広告、検索広告が混在していました。経営者自身も「まだ結果が分からないものがある」と話しており、継続・改善・撤退の基準をそろえにくい状況でした。
さらに、動画やメディア露出には、採用だけでなく会社の宣伝やイメージ向上という目的もありました。これは悪いことではありません。ただし、認知施策と応募獲得施策を同じ物差しで評価すると、「再生されたから続ける」「応募がないから止める」といった判断になりやすくなります。
採用目的と企業認知目的が混ざっている施策は、目的ごとに成果の見方を分ける必要があります。
「求人内容は他社より悪くない」という感覚だけでは、求職者が止まった場所を特定できない難しさ
応募が来ないとき、最初に疑われやすいのは給与や休日などの条件です。ただ、この会社では過去に採用支援も受けており、求人内容について一定の改善を重ねていました。
経営者も「求人の内容は、他社と比べてもそれなりに整っていると思う」と捉えていました。一方で、創業から年数が浅く、地域での知名度もまだ十分ではないことを採用上の弱点として認識していました。
ここで重要なのは、会社の条件が良いか悪いかを議論することではありません。求職者が何を見て、どの段階で応募をやめたのかを切り分けることです。
有資格者を採りたいのに、未経験者向けの動画と同じ内容を見せていれば、対象がずれます。会社の成長性を伝えたいのに、求人票が給与と休日の説明だけなら、創業年数の浅さを補う材料が届きません。逆に会社紹介を厚くしすぎて、仕事内容や応募方法が分かりにくくなることもあります。
過去の採用事例でも、待遇を変えず、打ち出し方を変えたことで反応が生まれたケースがありました。下水道設備を扱う会社が、一般的な仕事内容の説明ではなく、「マンホールの中に入れる会社です」という具体的な表現を前面に出した例です。無料掲載で反応を確かめ、勝ち筋が見えてから有料掲載へ移しました。
また、別の専門工事会社では、「しっかり稼ぎたい人」と「休日を重視したい人」の入口を分けました。同じ会社の求人でも、対象ごとに訴求を分けることで応募の間口を広げた形です。
採用ページを作ったかではなく、採りたい人ごとに入口と言葉を分けられているかが成果を左右します。
採用対象と応募経路を一枚に整理し、小さな検証から媒体の継続・改善・撤退を決める進め方
まず取り組みたいのは、新しい媒体探しではありません。現在動かしている施策を、採用対象と応募経路に沿って並べ直すことです。
1．採りたい人を一つの求人に詰め込まない
有資格者、経験者、未経験者では、転職時に見る情報も応募のハードルも異なります。少なくとも求人単位では、誰に来てほしいのかを明確にします。
整理する項目は、次の程度で十分です。
- 必要な資格や経験
- 任せたい仕事
- 入社後に期待する役割
- その人が転職時に気にしそうな点
- 自社が伝えられる具体的な魅力
有資格者を採りたいのであれば、「資格者歓迎」と添えるだけでは弱くなります。公共工事への展開、現場を任せる範囲、組織づくりに関われる余地など、その人にとって転職する意味を言葉にする必要があります。
採用対象を絞るとは応募の間口を狭めることではなく、相手に届く言葉を選べる状態にすることです。
2．媒体ごとに閲覧から応募までの数字を並べる
各媒体について、最低限、次の数字を同じ期間で確認します。
- 求人や広告の表示回数
- 採用ページへの流入数
- 求人ページの閲覧数
- 応募開始数
- 応募完了数
すべてを取得できない媒体もあります。その場合も、取得できる数字と取得できない数字を明確にします。「分からないまま継続している」状態をなくすだけでも判断はしやすくなります。
数字を見ると、改善先を切り分けられます。
- 表示が少ないなら、媒体選定や広告設定を見直す
- 表示は多く閲覧が少ないなら、求人タイトルや画像を見直す
- 閲覧はあるが応募がないなら、訴求内容や条件の見せ方を見直す
- 応募開始後の離脱が多いなら、入力項目や応募方法を簡単にする
「応募ゼロ」を一つの結果として扱わず、どこまで進んだかを分解すると、次に直す場所が見えてきます。
3．継続・改善・撤退の基準を先に決める
媒体は、掲載してから感覚で判断するのではなく、始める前に検証期間と目的を決めます。
認知を目的とする動画なら、再生数や採用ページへの流入を見ます。応募獲得を目的とする求人媒体なら、求人閲覧数や応募完了数を見ます。検索広告なら、どの検索語から採用ページへ来たかを確認します。
そのうえで、媒体を次の三つに分けます。
- 継続：対象者に届き、応募までの動きも確認できる
- 改善：閲覧はあるが応募に至らず、訴求や導線に改善余地がある
- 撤退：対象者への到達が見込めず、改善仮説も立てにくい
始めたばかりの施策を短期間で切る必要はありません。ただし、「いつまで試すか」「何が確認できれば続けるか」は決めておきます。
4．無料または小さな予算で勝ち筋を確かめる
最初から複数媒体へ大きく費用を投じると、何が効いたのか分からなくなります。まずは一つの対象者、一つの媒体、一つの訴求で試します。
たとえば、有資格者向けの求人タイトルを2案用意し、一定期間ごとに反応を比べます。次に採用ページの冒頭文を変えます。一度に複数箇所を変えないことがポイントです。
小さく試し、数字を見て一つずつ変えるほうが、施策を追加し続けるより自社の採用ノウハウが残ります。
このPDCAを続けると、「この媒体が万能」という答えではなく、「自社が採りたい人には、この入口と訴求が合う」という勝ち筋が見えてきます。
まとめ
求人媒体、採用ページ、動画、検索広告を増やしても応募が来ないとき、すぐに次の施策を追加する必要はありません。
確認したいのは、次の四点です。
- 誰を採りたいのか
- その人に何を伝えるのか
- どの経路から応募してもらうのか
- 閲覧から応募まで、どこで止まっているのか
採用施策の見直しは、媒体を選び直す作業ではなく、対象・訴求・経路・数値をつなぎ直す作業です。
すでに複数の施策を試している会社ほど、これまでの取り組みが無駄だったわけではありません。各施策の役割と結果を一度並べ直せば、残すもの、改善するもの、止めるものを落ち着いて判断できます。
自社の採用施策を、次の一手が見える形に整理するために
「媒体ごとの数字をどう比べればよいか分からない」「うちの場合は、訴求と応募経路のどちらを先に直すべきか」といった段階でも、採用施策は整理できます。
ネクスゲートでは、中小・専門工事会社の採用対象や訴求、媒体運用を整理し、現場や今後の事業計画に合った採用の進め方を実行まで支援しています。施策を増やすことを前提にせず、すでに取り組んでいる内容も含めて一緒に確認します。
無理にサービスを勧めることはありません。何から整理すべきかを考える場として、気軽にお声がけください。
